（続々）先進国株式インデックスファンドの二重課税おさらい

先進国株式インデックスファンドの二重課税の回避について海外ＥＴＦ、国内ＥＴＦ、インデックス投信の３つのケースに分けて前回述べました。

◆二重課税についてあきらめています。

さてそれではWATANKOは二重課税の回避の件についてどのように腹におさめているかというと、インデックス投信を資産運用のビークルにすると決めて以降、二重課税についてはあきらめています。

リターンをあげるためには手間がかかるが信託報酬が安い海外ＥＴＦを買い、二重課税を一部でも取り戻すために外国税額控除を織り込んだ確定申告を毎年欠かさず行う。ローコストなインデックス運用の教科書的な行動ですが、海外ＥＴＦに関してこのような手間をとることについてWATANKOはかなりネガティブです。

他のローコスト志向な個人投資家からみればヘタレ、根性なしといわれるかもしれませんが、これもまた長期間の資産運用を続けていくために煩わしさを排除するWATANKOなりのスタイルです。

◆これまでの損

ではこれまで外国税額控除を申告してきなかったためにどれだけ損をしてきたか。過去の記録を引っ張りだして調べてみました。

注）対象は保有するＴＯＫ　１，７５０株。金額単位はドルです。

直近３か年平均では年額１８１．２７ドル、１＄＝１００円ならば１８，１２７円となります。これが一桁違うならそう簡単に看過できませんが、WATANKOにとってはこの金額水準では回収する手間をかける誘因にはあまりなりません。

◆信託報酬の低さでカバー

インデックス投信と海外ＥＴＦの信託報酬の差は、先進国株式インデックスファンドを例として、ＴＯＫの０．２５％に対して外国株式インデックスｅは０．５２５％とインデックス投信が０．２５２５％高くなっています。一方で平均評価額に対する海外源泉徴収の比率は直近３か年平均で０．２５４４％となっており、ＴＯＫと外国株式インデックスｅとの信託報酬の差とほぼ一致します。

資産運用のビークルとしてインデックス投信を用いる（＝二重課税を回避できない）ことを是とするならば、以前から保有していた海外ＥＴＦについても手法上は二重課税を取り戻せるかもしれませんが、それをせずともインデックス投信との信託報酬の差で十分カバーできているので良しとしています。

◆まとめ

WATANKOは資産運用当初、海外ＥＴＦの保有に関する関連話題として二重課税の回避というテーマについて自分なりにWｅｂサイトや証券会社への問い合わせなどで調べたりしましたが、結局実行は面倒くさくなり現在に至っています。また当初は海外ＥＴＦには見切りをつけており数年のうちに売却する方向であったので、それほど気にとめていなかったという事情もあります。

このまま２０年間、ＴＯＫとＥＥＭを保有すればトータルで米国での源泉徴収額は単純計算で３６２，５４０円に及びます。横着者は損をする。そのとおりかもしれませんが外国税額控除のための確定申告などという面倒くさいことをやらないことで資産運用を続けやすくなるのではあればそれでも構わないです。

ああ、これでひとつカミングアウトできてスッキリしました。リタイア実現のその日には、先ず保有する海外ＥＴＦをたたき売って、スーパーカーの○○○○○○○○を手に入れます！