ポートフォリオのリストラクチャリング２０１３師走（その１）信託報酬の高いインデックス投信の売却

前回記事でポートフォリオの見直しを検討、実行する個人投資家ブロガーの皆さんを取りあげました。それに刺激をうけたわけではないのですが、証券優遇税制（税金が半額バーゲン）が終わる機会にアセットアロケーションの見直しとリバランス、保有商品の整理を行いました。今回より何回かに分けてとりあげます。

WATANKOは本年２月に海外債券、国内外ＲＥＩＴのインデックス投信を大分売却しました。その際に当初売却予定であった商品の中には一部残していたものもありました。今回はその残していた商品、ＰＲＵ外国株式マーケットパフォーマー（以下ＰＲＵ外国株式）を売却しました。

なぜ２月に売却しなかったのかといえば、資産運用のコア・アセットである先進国株式の商品だったからです。信託報酬は０．８４％と高いですが、WATANKOのポートフォリオでのシェアは１％強と低く、そのうち小規模な資金需要でもあった時に売るかと想定していました。

しかしながら今回、保有商品の整理を考えた時に、信託報酬の差がもたらすインパクトを確かめてみました。おっとせっかくですから実質コストで比較すべきですね。

ＰＲＵ外国株式　　　　　実質コスト１．０４７％
外国株式インデックスｅ　同上　　　０．５２７％
直近の運用報告書から算定した実質コスト差は０．４７２％もあります。

現在の評価額キープを前提として、６０歳までの残り１４年間を保有した場合、外国株式インデックスｅとの実質コスト差はおよそ６３，０００円になります。
現在、売却すれば税金が半額、およそ１５，０００円前後うきます。税控除後の残高でもって外国株式インデックスｅを購入して１４年間保有継続したとすれば、１５，０００円を５％で１４年間運用した結果の１０，５００円が逸失利益となります。

しかしながら実質コスト差６３，０００円＞逸失利益１０，５００円であり、ここはＰＲＵ外国株式を売却して、たとえ税控除後の残高だけあっても外国株式インデックスｅを購入して保有継続した方がリターンが高くなります。

とここまで試算した結果をうけてＰＲＵ外国株式のような信託報酬が高いインデックス投信を今後長期間保有する動機が完全に無くなり、売却実行しました。

売却結果は以下のとおりです。損益額は税控除後の手取り額です。

ＰＲＵ外国株式はリーマンショック前に購入し、その後長らく評価損の状態でしたが辛抱強く保有継続した結果、今年の夏ごろようやく評価益に転じました。５年半あまり保有して平均利回りは３．５％。リーマンショック前に購入した商品としては十分な結果です。

なお上述のような実質コスト差の試算、検討はもっと早く可能ではありましたが、ながらく評価損を抱えた状態でしたので、放置してしまいましたがこれで保有商品の構成がまたひとつスッキリしました。旧ＳＴＡＭシリーズの登場前の旧時代のインデックス投信はこれで全て売却しました。

（あとがきにかえて）

６年近く前は先進国株式の信託報酬が低めのインデックス投信といえばこのＰＲＵ外国株式の他にはステート・ストリート外国株式インデックスオープンくらいしかありませんでした。一般公募型の先進国株式インデックス投信の信託報酬は０．５％を切る時代となりました。ＰＲＵ外国株式は信託報酬を引き下げなければ、これをふたたび買う日は永遠に訪れないことでしょう。