あなたの家庭の耐久消費財の償却残高はおいくらですか

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前回記事で一定以上の金額で耐久消費財を購入する場合には、購入費用（あるいは年間あたりの償却額）と、その耐用年数（償却年数）とのバランスを十分検討するべきでしょうと書きました。

一般的な家庭ですと趣味・嗜好の品々を除く耐久消費財の種類としては、ＰＣ以外には、

ＴＶ、ビデオレコーダー、給湯器、冷蔵庫、洗濯機、掃除機、電子レンジ、食洗機、エアコン、空気清浄器、電気カーペット・こたつ他暖房器具、テーブル・椅子・ソファア類、自動車、バイク・原付、自転車etc

などがありますが、実際のところ皆さんの家庭にあるこれら各々の耐久消費財の現在の償却残高の合計はどれくらいでしょうか。５，０００千円？１，０００千円？

これら耐久消費財を購入する場合、何年かかけて償却していくことになりますが、その耐用年数についてはこれを短く保つことが、家計にとっての安全性を高めます。逆に年数が長ければ家計の中に占める償却費（統制不可能な支出）の割合がなかなか減りません。家計の中の統制不可能な支出がへらないと家計のコントロールについて制約を受け続けることになります。

したがい比較的高額な買い物をする場合には、その償却年数はなるべく短期とするべきです。そのためには購入費用を抑えるか、年あたりの償却額を大きくするしかありません。
しかしながら、もともとかなり高額な部類の商品の場合はそのどちらもなかなか難しいです。

そこで視点を変えてそれぞれの耐久消費財を購入する時には購入費用と耐用年数のバランス、つまりは年間あたり償却額について家計の状況から許容できるか確認が必要です。さらには年ごとにみて、耐久消費財の償却残高合計が膨らんでいないかチェックが必要です。

家計と資産の管理は年度ごとの資金収支（Ｃ／Ｆ）だけでなく、減価償却費や引当金の概念をいれた損益（Ｐ／Ｌ）やある時点の保有資産とその調達元の状態を確認する貸借対照表（Ｂ／Ｓ）もふくめて多面的にみるべきです。　

当年度の本当の利益はいくらのか、保有資産の原資はどこにあるのか、その真の姿を知ることで将来の家計を正しく予想することができるでしょう。