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2014年8月26日 (火)

「eMAXIS、SMTの純資産が1,000億円達成」の裏で考えたこと

Emaxis

Smt

(1,000億円オメデトウ)


インデックス投信の定番シリーズであるeMAXIS、SMTがそれぞれ純資産1,000億円を突破しました。ここのところの株高・円安による評価益の増加という側面もありますし、1,000億円はまだまだ通過点のひとつにすぎませんが、個人投資家ブロガーの間では結構話題になっております。

あちこちのブログ記事で取り上げられており、ここでは紹介しきれませんが当該記事をまとめているブログ記事をとして以下をあげておきます。

セルフ・リライアンスという生き方
「SMTインデックスシリーズ純資産残高1,000億円」のニュースに思うこと


ブロガーの皆さんの間では「ついにここまで到達したか。」「個人投資家目線の商品展開が素晴らしい。」という祝賀と称賛トーンが多いです。たしかに純資産の増大は繰上償還のリスクからの脱却、スケールメリットによるローコスト・オペレーション(⇒信託報酬低減につながる可能性)に寄与することなので歓迎すべきことです。

さてWATANKOもまたeMAXIS、SMTを現在それぞれ保有しておりますが、一方でこれから次のことを少し考えてみました。

1.インデックス投信の今後の信託報酬の引き下げに与える影響

先月、先進国株式のインデックス投資のシェアを調べて、記事にしました。

関連記事:
先進国株式インデックスファンドのシェア2014

直近6か月間での資金流出入額はeMAXISとSMTだけで過半を占めており、この2シリーズによる寡占化がこのまま進むかもしれません。

そのようなシェアになったとき、2シリーズのそれぞれの運用会社にとって今後、信託報酬の更なる低減を検討・実行する動機付けがどれだけでてくるでしょうか。

市場でメジャーなシェアを占めるメーカーが市場全体の価格動向を左右することはよくあることです。2シリーズの運用会社はインデックス投信の市場のナンバー1、ナンバー2にそれぞれがなった今、信託報酬をさらに引き下げて追いかけるべきメジャーなライバルはいません。

2シリーズにとってそれぞれ相手が最後のライバルかもしれませんが、ここで叩き合いをしていたずらに収益を下げる愚を犯すよりも、それぞれが獲得した一定のシェアでもってそこから得られる収益をエンジョイする方が賢いといえるでしょう。インデックス投信のメジャーシリーズとして、今後も順調に資金流入が期待できるとなれば尚更です。

また2シリーズを追いかけようと、他の運用会社は現存商品ないし新規立ち上げの商品を2シリーズよりも低廉な信託報酬にして商品展開を強化するでしょうか。

2シリーズとの純資産の差はかなり開いてしまっています。さらには知名度・評判、一定の販売チャネル確立などの優位性もあるでしょう。後発組がいたとしても経費倒れにどこまで我慢できるでしょうか。

(こう考えると2010年秋に立ち上げたFunds-iシリーズは惜しかったです。商品の中には為替ヘッジあり投信など注目される商品もあったのに、全体として伸び悩んで現在に至っています。)

寡占ポジションを獲得したeMAXIS、SMTシリーズには今後、信託報酬をさらに引き下げる。後発組が2シリーズよりもさらに低い信託報酬を設定して追い上げる。こういった動きについての動機付けがどこまで期待できるでしょうか。

2.次の展開-①確定拠出年金型のインデックス投信の一般販売、②国内ETFの利便性向上を期待

現在の一般公募型のインデックス投信の信託報酬の更なる低減が、もしも期待薄ということなれば代替えとして期待したい展開が2つあります。

①確定拠出年金型のインデックス投信の一般販売

もともと一般公募型のインデックス投信よりも信託報酬が低い商品が多い確定拠出年金(DC)向けのインデックス投信が、一般にも販売されるケースが増えてくれると嬉しいです。ニッセイ日経225インデックスファンドという大成功の事例もあることですし、同様のケースがもっと増えてもよいのではないでしょうか。

②国内ETFの利便性の向上

もうひとつは、やはり一般公募型インデックス投信よりも信託報酬が低い国内ETFが、その利便性を向上させることです。収益分配金の再投資が可能になる等が実現し、商品としての使い勝手が投信に近づくことによって、その低い信託報酬がますます光ってくるでしょう。

(あとがきにかえて)

一般公募型のインデックス投信の今後の信託報酬の引き下げについてちょっとネガティブなことを書きましたが、WATANKOとて勿論ながら信託報酬の引き下げを願う一人であります。しかし一方で、WATANKOがeMAXISやSMTシリーズの担当者であれば今回記事の内容を考えることもありえます。

それに現行の一般公募型のインデックス投信の信託報酬の引き下げを促進させる意味においても、確定拠出年金向けのインデックス投信の一般販売や国内ETFの利便性の向上は良い刺激となることでしょう。

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