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2017年11月20日 (月)

インデックス投信で採用されるインデックスの理解と選択

Mcsi

(さらば、MSCI!?)

さて、今回も万年素人個人投資家らしい記事をひとつお届け致します。

2015年から始まった投信のローコスト革命は2年経った今でも続いています。ほとんどの皆さんが自身のポートフォリオの中心に据えている株式アセットクラスの信託報酬については、今や日本株式は0.1%半ば、先進国株式は0.1後半、新興国株式は0.3%前半です。これはローコスト革命以前に比べて、ザックリ言って半分近い水準です。先進国株式でいえば、低コストが売りであった海外ETFをも下回っています。

投信のローコスト革命を牽引する主な運用会社としては三井住友DC、アセットマネジメントOne(たわら)、ニッセイ等を核として、大和証券投資信託委託(iFree)、りそな(Smart-i)等の新規組が続きます。一方で古豪ともいえる三菱UFJ国際投信や、三井住友アセットマネジメントも忍耐の限界を超えたのか、今年に入って従来の投信シリーズとは別にローコストなシリーズを立ち上げています。

さて投信のローコスト革命、もっと具体的にいえば信託報酬の引き下げについて、これは信託報酬が販売会社、運用会社、委託会社の三者のマージンで構成されているため、一口に引き下げるといっても容易ではありません。とくに現在は信託報酬の水準が上述のとおり相当に低いところまで下がってきています。

これまで続いてきた投信のローコスト革命は、ここにきて限界に限りなく近づいているとなれば、運用会社は今度は信託報酬の引き下げに新しいアプローチを用いてきました。

その一つは海外ETFを投資対象とする投信の設定です。海外ETFは経費率がとても低く、これに日本の3社がマージンを乗せて売ることによって従来の同種商品よりもさらに信託報酬を引き下げた投信に仕上げています。

そしてこの動向がもたらす傾向として見ておくべきは、連動するインデックスの種類を変えてきたことです。

■採用するインデックスの見直しで更なるコスト引き下げを図る

以前から先進国株式インデックス、新興国株式インデックスとして日本の市井の個人投資家にとってメジャーであったのが、それぞれMSCI-コクサイ・インデックス、同エマージング・マーケット・インデックスでした。信託報酬の引き下げ競争の中心はこれらMSCIのインデックスを採用する投資信託がメインでした。

しかしここにきてこれらMSCIインデックス以外のインデックスを採用した(海外ETF)を投資対象とする商品の新登場が目立ってきています。

海外ETFの経費率がなぜ低いのかというとその主因のひとつに採用しているインデックスの使用料が安いという想定があります。

楽天・全世界株式インデックスファンドはVTに投資していますが、そのVTがベンチマークとしているのがFTSEグローバルオールキャップインデックスです。またそれに対抗すべく設定されるEXE-iつみたてグローバル(中小型含む)株式ファンドもまたFTSEグローバルオールキャップインデックスをベンチマークとして海外ETFを複数組み合わせています。

つまりこれらの商品を買うということは、とどのつまり保有ポートフォリオのコストダウンのために、FTSEグローバルオールキャップインデックスに連動する商品を買う事、MSCIからFTSEにインデックスを切り替えるということであります。

■インデックスそのものの理解と選択はどうするか

インデックス投信の選び方というと、我々はこれまでは同じインデックスに連動する商品であれば、まず信託報酬の安いところをおさえて、その次に主に実質コスト、純資産、トラッキングエラーの3つを比較して商品の優劣を判断してきました。

しかしこれからはこれにインデックス自体が異なるというケースが加わってきます。同じアセットクラスであってもインデックスが複数あり、それぞれをベンチマークとする商品が混在する場合、投資マニアではない市井の個人投資家としてはどう選べばよいのでしょうか。

もしも複数のインデックスの間にて、その良し悪しの差が大きいのであればコストや純資産云々以前にインデックスの選択自体が重大な問題です。

一つの意見としては、しかしそういったところで市井の個人投資家にインデックス自体の良し悪しはなかなか判断できません。各インデックスには、それぞれが定義するところの“市場”があり、それに基づく値動きのレコードなのですから。

だから一定の評価が得られ、普及しているインデックスであれば、なんであれ信じるほかなく、あとはひたすら低い信託報酬ほか従前の判断基準でもって商品を選べばよいということが考えられます。

それともやはり別意見としては、同一アセット内に存在する複数のインデックスの違いを十分に理解して、自分なりに商品選択の基準に用いるべきでしょうか。(ただし繰り返しますが、個人投資家が実際にどこまでインデックスの優劣を判別できるかという課題もあります。)

どちらにしても運用会社の今後のローコスト商品の展開における採用インデックスがどこまでの広がりをみせるのか、大いに気になるところであります。


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