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2018年6月 3日 (日)

日経記事「貯蓄からインデックスへ」を読んでインデックス投資に興味をもってもらいたい

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(みなさんに読んでほしい)


今朝の日経新聞記事にインデックス投資を紹介する記事が載っていました。当記事はインデックス投資の歴史と広がり、実践に関する事例・手法をコンパクトにまとめた内容です。

参照記事

日本経済新聞(2018/6/3)
貯蓄からインデックスへ
指数に基づく運用 投資デビューの第一歩に

(全文閲覧には会員登録が必要です。)

記事の項目を簡単にあげてみると次のとおりです。

*インデックス投信の拡大(残高が3年間でほぼ倍)
*低コストという最大のメリット
*個人投資家の実践事例(相互リンクいただいているkenzさん、虫とり小僧さんの紹介)
*プロが注目するインデックス投信・ETF
*長期の資産形成が浸透

記事の最後にはインデックス投資に対する懸念に触れる点もあり、バランス取り(?)も良好です。

この記事を読んだ人のうち、一人でも多くがインデックス投資の有用性を認め、これを始めることを期待しています。

なぜならインデックス投資は再現性が期待でき、わかりやすく、低コストであるという利点を備えているからです。

■再現性が期待できる

マネー記事を読むと「AAAの方法を採ればよい。」「BBBを選べばよい。」と書いてあるケースが多いです。そのような記事を読んだとしてもAAAとは具体的にはどのような方法なのか。BBBは一体どう選べばよいのか。記事に書いてあることは観念的なレベルの説明にすぎず、実践するためにはサッパリわからないことだらけです。

成功者の記事を読んでも、そこには成功に至る軌跡は書いてあっても、実践的な法則・ルールについての記述は乏しく、具体的に自分で再現できるという自信は湧いてこないことが多いです。

インデックス投資はその点は明快であり、誰でも同じ方法を選ぶ事が可能で、同じ結果もまた期待できます。

また再現性が期待できるため、他人に対してもある程度自信をもって勧めることができる投資方法です。

■わかりやすさ

「分散投資、積み立て投資、長期投資によって市場の成長を長くあまねく取り込む」という手法は誰にでもわかりやすいです。

「物事のわかりやすさ」とは、換言すればその事象についての納得性を高め、ひいては選択の判断をし易いものにします。

そこには「日経平均は爆上げしたのに、私の保有銘柄だけがなぜ下がっているのか」とか「バリュー株と思って買ったのに全然リターンが上がらない」といった「個別、スポット、短期投資」が引き起こす原因のわからない損失(あるいは時には儲け)はありません。

■そして低コスト

資産運用の目的はお金を増やすこと、ならば相反する要素であるコストは最小限にとどめるべきなのは明らかです。とくにビジネスマンであればコストがいかに重要であるか言わずもがなでありましょう。

「高コストであっても儲かる商品を選べばよい」と唱える御仁は、この上に書かれたパラグラフを参照願います。

関連記事

【補稿】あなたのコスト、いまいくら?-信託報酬の引き下げを求めるココロ(2018/3/21)

■まとめ

時々、インデックス投資について、これまでの道のりを俯瞰しつつ実例も取り入れながら紹介する記事を見かけることがあります。今回もこの日経記事を読んだ人のうち、一人でも多くがインデックス投資の有用性を認め、これを始めることを期待しています。


2018年5月28日 (月)

国際分散投資といっても半分は米国に投資している

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(どこに投資しますか。)


昨年来、米国への集中投資を行う個人投資家がとても元気です。成績も好調、ブログも隆盛、オフ会も大盛り上がりであります。

よきかな。よきかな。

なぜならWATANKOのように国際分散投資を選ぶ個人投資家からみても、米国株価の好調の恩恵は結構うけているからです。

国際分散投を実践する個人投資家が選ぶアセットアロケーションの基準の中で、メジャーなもののひとつに世界株式の時価総額があります。インデックスとしてはMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(ACWI)が該当します。

詳細をお知りになりたい方には、わかりやすくまとめた以下サイトをご参照ください。

参照記事

ノーロード投資信託 徹底ガイド
MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(ACWI)

ACWIによると、米国は54%と半分強を占めています。

つまり個人投資家が、自己の株式ポートフォリオを組成する基準として株式の時価総額を用いるならば、その半分強は米国が占めていることになります。

半分強もありますから米国が好調ならば、ほぼ同様に国際分散投資としての運用成績も好調であることがうかがい知れます。

■バランスファンドのアセットアロケーションではどうか

典型例としてACWIを取り上げましたが、他のケースではどうでしょうか。事例としてバランスファンドから2つほど取り上げてみます。

まずは複数の運用会社にて設定されており、分散投資の極みであります8資産均等型です。

名前のとおり先進国株式クラスは8分の1、12.5%であります。これに連動するインデックスとしてMSCI-KOKUSAIならば米国の比率は60%程度なので、全資産を8資産均等型のアセットアロケーションとした場合、米国のシェアはわずか8%ということになります。

さらには最近設定されたeMAXIS Slim全世界株式バランス(3地域均等型)ではどうでしょうか。

これはホームカントリーである日本と、今後成長が期待される新興国を重視するバランスファンドです。ここでは先進国株式の割合は3分の1、その内の米国は約20%となります。

8資産均等型、3市域均等型のいずれにしても米国をあまり重視していない?アセットアロケーションにみえてきます。

■リスクコントロールをお忘れなく

ちなみにWATANKOの場合、4月末時点ですと全運用資産に占める米国の割合は31%、株式アセットのみを分母とすれば48%と、それぞれ結構大きな比率です。

この駄ブログの右サイドにリンクを貼らせていただいておりますたぱぞうさんやはちどうさんほどではないにせよ、WATANKOもなかなかの米国投資派と言えますでしょうか。

最後にひとつ

国際分散投資派から米国投資派をみると心配なのは一国集中によるリスクの大きさです。ここはリスク許容量に応じたコントロールが必要でしょう。

関連記事

米国株への集中投資を選んでも良いがリスクコントロールを忘れずに(2017/6/20)

(あとがきにかえて)

本稿では米国への集中投資といっても、あくまで米国の株式についてS&P500でも何でも良いから、広く分散投資を行うことを前提としています。個別株として、専ら米国株を選ぶことを認容しているわけではありません。

2018年5月18日 (金)

(続)企業決算をみて株の売買を判断するなんて

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(前回からの続きです。)

前回の記事では企業の決算、特に単年度のそれについては公開されている内容を見ても、それは業績予想にあわせるために造られたモノであり、投資先の判断材料とするには懐疑的である、ましてや企業自身が発表する任意の説明など大本営発表に過ぎないと述べました。

■企業のM&Aの成功確率

ちょっと視点を変えて企業が行うM&Aについて触れてみます。これもまた企業が行う投資行動であります。

企業が他社のM&Aを検討する場合、他社に対してデューデリジェンス(投資先の価値やリスクなどついての調査)が行われます。買収対象企業について財務、法務、ビジネスモデルなど様々な視点からの実態把握とそれをもとにした値踏みが行われるわけです。デューデリジェンスを行うにあたっては数か月程度の時間、数千万円以上の費用と人手がかかります。

そこでは買収対象企業について、通常、外部の者では到底知り得ない詳細な情報が買い手企業に開示されます。そして買い手企業の中で入念な検討が行われ、買うか否かの判断が下されます。

ここまでやって果たして企業のM&Aとは一体どれくらいの成功確率をあげているのでしょうか。

色々な調査結果が出されていますが、概して言うと残念ながら成功の確率は決して高くはありません。

参照記事

デロイト トーマツ コンサルティング株式会社
M&A経験企業にみるM&A実態調査(2013年)

企業のM&Aの成功の確率について、上記の参照記事から仮に3分の1とおいてみれば、ある一定の投資の成功を得るためには、その3倍のリスクマネーを張る必要があることがわかります。

3件のうち2件は失敗して、残る1件でその穴埋めをしつつ、トータルで投資を成功させねばならないことになります。

■自分の勤務先に対して投資判断を下せるか

このように企業が十分な情報と精査のもとに行っている投資とて、かくも成功は難しいです。

言わんおや個人ではどうでしょう。

個人が投資先を選定しようとしても、その際に判断根拠とするのに十分な情報が入手できるとは思えません。

一方で「実際にはウォーレン・バフェットのような偉大なる投資家だっている。決算書を読んで投資する銘柄を選ぶことが出来ないはずがない」と言う方もいるかもしれません。

そのようなご意見をお持ちの方に対してWATANKOは「それではご自身が働いている企業が上場しているならば、そこに対して投資判断を下して実行してみてください。」と問いかけてみたいです。

ご自身の勤務先について、これから業績が上がり、まだそれが株価に織り込まれていないと判断して直ちに株を買い占めるか。あるいはこれから業績が悪化して株価がダダ下がりすると読んで空売りするか。

自分が勤める企業ですから、投資に関する適切な判断を下す確度は一番高いでしょう。勤務先の決算書を読み込んで、そこに有り金の全額を突っ込むという集中投資は合理的で効率的です。

そんなリスクは取れないと言うあなた。そんなあなたは、自分の勤務先よりもはるかに内情を知らない他の企業に対してどうして投資の判断を下すことができるのでしょうか。

(注)実際に自分の勤務先の株式を売買することについては、インサイダー取引に抵触するおそれがありますので、十二分にご注意ください。上記はあくまで「一番情報量が多く入手できる企業に対して、それでも正しい投資判断が下せますか」という問いかけが主旨であります。

■個別を選べないから全体を選ぶ

決算書を読んだくらいで株価が上がる(儲かる)企業を選定することができるのであれば、皆とっくにやっております。しかし大抵の人はそんなことは叶えられていません。

いや訂正しましょう。長年にわたり決算書から企業の株価を予想できる術をある程度身に着けたベテランの投資家は存在するかもしれません。

しかしその領域に達するまでにかかった時間と、被ってきた損失を想像すると、とても真似はできません。

WATANKOはそのような個別企業を選ぶ労苦をかけて大きなリターンを狙うよりも市場平均で十分です。出走する競争馬すべてにベットする。当たりくじが入ったくじ引きを丸ごと買う。それで十分です。

関連記事

個別株を買わない理由【Refrain 2013】(2013/11/9)

2018年5月16日 (水)

企業決算をみて株の売買を判断するなんて

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(この決算、どこまで信じてよいのかしら)

東証の45日ルールに従えば、3月決算会社の通期決算が出揃った今時分です。

個別株投資家の方々にとっては決算結果を見て、狙っているあるいは保有している銘柄の売買を熱く検討するシーズンの到来かもしれません。

しかしそもそも決算結果など、銘柄の選定に一体どれだけ役に立つものなのでしょうか。WATANKOは実ははなはだ懐疑的であります。

■決算は造られたモノ

皆さんの中には企業の決算というものが、例えばアサガオの成長記録のように企業の売上と費用を有り体で記録して、そこから単純に算定された成績だと思っている方がいたとしたら、注意が必要です。

誤解を恐れずに言えば、決算とは期首に対外発表した業績予想の数値にあわせにいくために造られた数字の塊であります。

決算内容として記された売上や費用については、その計上を調整している面があります。

利益の減少を回避するために例えば保有資産の減損の判定を先送りにしたりします。逆に利益が出すぎるならば、来期以降の潜在リスクに対して引当金を当期に余計に積んだりします。

特に一番操作性の高い項目のひとつに税金費用があげられます。

そこに含まる税効果の適用には恣意性をある程度含んだ一定の判断が入るため、税金費用は少なからず弄られた数字になります。最終利益たる当期純利益の直前で控除される費用であるため、概してここのインパクトは大きいです。

こうして決算とは色々な工夫を凝らして、期首に発表した業績予想を適度に上回る結果に着地させるわけです。そしてその次の年度にはさらに前期を適度に上回る業績予想を発表し、そしてまたこれを達成していく。

はたから見れば毎期、業績予想を達成させる、そして増益を続ける優良企業に見えるわけであります。

しかしその裏では、思わぬ損失や、出すぎた収益によって予想される凸凹な収支に対して、意図したリフォームを行い、経営者が望むような結果にもっていっているのです。

それは自然体などという言葉からは程遠いメイキング、アートの世界であります。

ですから決算内容、とりわけ単年度のそれだけを見て、本当はいくら儲けたのか、いくら損をしたのかについて把握しようもありません。

そんな決算内容に一喜一憂したり、ましてや企業の収益性を判断する根拠にすることなど到底できもしません。

(注)なお上記では決算内容について「造られた数字の塊」「意図したリフォーム」「メイキング、アートの世界」とあれこれ例えていますが、あくまで会計原則に従い、その範囲内で行われていること、監査を担当する監査法人のレビューや折衝を経たうえて認められた結果であることを付記しておきます。決して違法性があるといっているわけではありません。

■複数年で見ればまだマシだが限界あり

企業の決算とはてんこ盛り操作された成績表である以上、部外者が開示された決算内容をもとに企業の本当の収益性を判断することなどできません。

それでもまだマシと言えるのは、公開されている決算内容について、単年度ではなく複数年度の経年推移で見れば、その企業の収益力の実態が少しはわかることがあります。

なぜなら、売上や費用に関する様々な操作は適用できる期間に制限がついている場合が多いからです。当期において減損回避や、引当金計上を行ってきたとしても、それは根拠となる潜在事実が解消しない限り、やがては計上や取り崩しを余儀なくされるからです。

ですから収益の把握について、複数年度の合計値あるいは平均値でみることは、その企業の収益力がどのくらいあるのか、ある程度把握できる可能性があります。

例えば、n年度で回避した損失もn+2年後には計上せざるを得なくなる。だからn、n+1、n+2の3年間といった複数年度の平均値でもって当該企業の収益性を判断しようということです。

しかしこれも限界があります。なぜなら企業の実力を定量的に把握するためには、決算短信や有価証券報告書等といった東証等のガイドラインに沿って規定された開示情報だけでは十分とは言い難いです。

■企業自身が作る説明資料は大本営発表だと理解すべし

では企業自身が自ら開示する追加情報は判断の根拠になるでしょうか。たとえば決算説明資料や株主総会での事業報告などの各種プレゼン資料に書かれている情報です。

たしかにそこには決算短信や有価証券報告書等には書かれていない+αの情報がのっているかもしれません。

しかし所詮、各種プレゼン資料とは、その企業がアピールしたい情報が中心であり、その表現や図表の扱い方、コスメティックな部分に至るまで読み手に対して、ちょっと大げさに言えば株を買ってくれるあるいは保有し続けてくれることを狙いとして意図的につくられたものです。

いわば戦争に負け続けているにも拘わらず、戦勝街道まっしぐらと謳う大本営発表とスタンスはかわりません。

個人投資家がこのような資料を眺めることによって、その企業に対する心証を操作されることは、投資の判断上、好ましい事とは思えません。

(つづく)

2018年4月11日 (水)

ダウの負け犬であなた自身が「負け犬」にならないように

【4月10日終値ベース運用状況速報】

■投資元本(待機資金含む)

145,000千円

■評価損益(分配金・確定損益・税還付込み)

47,220千円

■損益率

32.6%

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(この方法で本当に良いのかしら)

マラソンの基本的なコツはペースを乱さずにキッチリ走り切ることであります。

途中でつい前を走る人を追い抜きたくなってダッシュしてみたりすることを繰り返すと、スタミナをよけいに消耗するだけでトータルタイムが悪くなります。

給水所で立ち止まってもいけませんし、突然競歩やうさぎ跳び、スキップに切り替えてもダメです。余計な策を弄さずにペースを決めて淡々と距離をこなしていくことが、結果として一番良いタイムに近づくことでしょう。

■「ダウの負け犬作戦」という投資方法

さて足元では軟調かもしれない株式相場ですが、それでもここ数年間では全般的に好調と言えます。

多くの株式投資家は幸運と自分の実力の区別がつかないものの、とにかくは持ち株の含み益にホクホクな日々をすごしていることでしょう。

しかし中にはやがてだんだん物足りなくなって来る人も出てきます。もっと儲けたい。早く儲けたい。ほかの投資家を出し抜きたい。バフェット太郎さんに勝ってSNSでマウンティングしたい。こんな欲望が頭をもたげてくるかもしれません。

そんな人向けに一つの処方箋として、「ダウの負け犬作戦」という投資方法が紹介されています。

関連記事

NIKKKEI STYLE マネー研究所
「ダウの負け犬」作戦、日本株で実践 配当利回り高く
TOPIXコア30を対象に分散投資

ダウの負け犬作戦とは、配当利回りが高い企業30社の上位から投資候補とする戦略です。かつ記事によると、実際に選ぶ場合には複数の業種・企業に分散させ、1年に1回は銘柄入れ替えを行うということです。

どんな初心者でもすぐに実行可能、なのにインデックスファンドより有利になりやすい。

記事の冒頭ではこう謳っていますが、本当にそのとおりでしょうか。

■「やってみなけりゃわからない」ではなびけない

ダウの負け犬作戦が、インデックス運用を上回ることができるのでしょうか。ちなみにここで言う「上回る」とは、少なくとも恒常的にトータルリターンで1.5〜2%以上を上回らないと、個人投資家の関心は引かないでしょう。ゼロコンマ%の超過リターンでは誤差の範囲です。

ひょっとしたらダウの負け犬作戦は、一定期間は有効となるかもしれません。でもそれが10年、20年と続けてインデックス運用に勝ち続けることができますでしょうか。

そんなに勝ち続けることができるなら、投資家の間で投資の定石のごとく、もっと普及していても良いでしょう。

ほかにもタクティカル・アセット・アロケーションとか、バリューインデックスとかなんやかやと色々ありますが、手間暇かけて策を施して、それがどれだけインデックス運用を上回れるのか。

これら様々な方法は結局のところはどれも「やってみなけりゃわからない。」です。

つまるところそうなのかもしれませんが、個人投資家からみれば大事な種銭をリスクに晒すだけでなく、余計な売買コストや手間を増やすわけですので、「やってみなけりゃわからない」では採用に踏み切れません。

また作戦Aをやってみて上手くいかなければ、作戦Bに切り替える。それも上手く行かず作戦C・・・成果がでないとみるや、いろいろな作戦に切り替えて試行の繰り返し。

そのような投資方法をコロコロ変えていくスタイルに対して運用資産残高が積み上がっていくイメージをWATANKOは持てません。

長い期間をかけて投資を続け、それなりの成果を得たいと考えるのではあれば、冒頭のマラソンのコツのように、最も普遍的で無難なあり、大穴をあけることがない投資方法をコツコツ続けるスタイルが必要ではないでしょうか。

■投資の「負け犬」にならないように

最後にダウの負け犬作戦に一言。配当利回りを重視するといっても、その一方で株価が買値から半分に下がったとしたら、3%の高配当でも含み損をカバーする利益を上げるためには単純計算で17年もかかります。そこから先がやっと真水の利益になります。

かように元本の毀損は軽視出来ないのに、配当だけに焦点をあてるのはどうも合点がいかないWATANKOでありました。

ダウの負け犬作戦を採用したあなた自身が、くれぐれも投資の「負け犬」にならないようにお気をつけください。

(あとがきにかえて)

今回も万年素人個人投資家の直観的な記事をお届けましたが、ご高覧いただきました聡明なる個人投資家の皆様におかれましては、上記と異なるご自身の見識があれば、↓のコメント欄にて是非ともご披露いただけますと幸甚であります。

2018年3月25日 (日)

最低2年間は積立投資をつづけよう

【3月23日終値ベース運用状況速報】

■投資元本(待機資金含む)

145,000千円

■評価損益(分配金・確定損益・税還付込み)

43,450千円

■損益率

30.0%

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(投資の成果を得るには時間がかかります。)

たまたま拝見しました個人投資家のブログ記事で引用されていた記事が目に留まりました。

参照記事

THE PAGE
「つみたてNISA」はほったらかしでOK?非課税期間20年の意味をあらためて問う

上記記事では、「積立を始めた人の多くが2年以内にすべて売却してしまう、中には1年も経たずして積立をやめてしまうケースも少なくないという実態」に触れています。

■そもそも積立投資に何を期待していたのか

積立投資とは、毎月捻出できる投資可能な資金を用いてリスク金融商品を欠かさずに買い続ける行為です。

さらにインデックス投資であれば購入商品は投資対象が幅広く分散されたもの、市場平均をめざすものです。

買い付ける期間も長期におよぶため、購入価額が相対的に高値買いまたは安値買いをする月もあるでしょう。

投資対象が広く分散された商品を、高低様々な値段でミックスして買う手法からすると、そこから期待できる成果は、飛びぬけた水準ではなく中庸なところになります。これは細かい統計手法を用いずとも、直観的に想像がつくでしょう。

しかもそこに到達するにしても、期間中はリスク(標準偏差)に晒され続けるために、評価益または評価損に見舞われます。そんな波風に一喜一憂せずに、継続することが積立投資であります。

先週は日経平均株価が1,000円近く下がりました。くわえて為替もドル円が105円を切る状況になりました。ここ1年以内くらいに積立投資を始めた方におかれましては、運用残高がそれなりに減少したことでしょう。

しかしここで挫折してしまうとなれば、それはリスクとは何か、積立投資とは何かを十分に理解していなかった、リスク金融商品に長期投資することで目指すものを信じていなかったということであります。

「テンバガーとはいかないまでも、たとえば+50%~60%くらい儲けたい。その結果も早くほしい。」

「積立投資を始めて1年ちょっと経ったけど、現在▲10%。こんな調子だと来年はもっと下がっているかも。」

「下落相場でもどこそこの株で儲けたという話が、どこかのブログに載っていた。やはり銘柄を選んでいかないと利益は出せない。」

分散投資でリスクを抑えたはずなのに、それすらにも耐えられずに、もっと早く結果がほしいがゆえに自分でも気がつかないうちにもっと大きなリスクをとってしまう。

そんな状態に陥らないようにしたいものです。

■黙って2年は続けよう

毎月の積立投資を続けていると最初のうちは「今月は安く買えただろうか。それとも高値だっただろうか。」と気になるものです。

それ自体はよくある話ですが、どんな買い値であろうともここは黙って2年は積立投資を続けることをお勧めします。

例えば2年の間、毎月10,000円を積立投資すれば、3年目を迎える時点で投資元本は240,000円に達しています。

こうなってくると3年目の最初の月の10,000円が、240,000円に対して占める割合はわずか4%でしかありません。10,000円の金融商品が割高か割安かと気になってみたところで、投資元本総額に与える影響は4%にすぎません。

つまり2年も投資を続けていれば、そこから先は1回あたりの積立投資の元本が総額に与える影響は軽微であります。

さらにこの先も積立投資を続けていくことで1回の投資額が総額に与える影響はどんどん軽減されていきます。

つまり3年目を迎えた時点以降から、月当たりに買った値段のことなどどうでもよくなってきます。

それでは最初の2年間で投資した240,000円に関して、大きな含み損を抱えていたらどうするのか。

それは上記の説明を逆転して考えればわかりますが、仮に240,000円に関して大きな含み損を抱えていたとしても、3年目以降も買い続けることで240,000円に関する含み損の影響は軽減されていくから、心配の度合いはどんどん減っていきます。

もしも3年目以降になって相場が好転すれば240,000円に対する含み損は解消される方向に動きます。

一方3年目以降も相場下落ないしは低迷が続く場合は、その期間中も安値で積立投資ができるので、平均購入単価がどんどん下がっていきます。

市場平均に連動する商品に投資し続けていれば、やがて相場が回復するにしたがいあっという間に含み益に転じることでしょう。

以上のようなことを肌感覚として身に着けるためにも、もう一度言いますが最低2年間は積立投資を続けることをWATANKOはお勧めします。

関連記事

積み立て投資、2年もたてば毎月の購入価額の高低にジタバタしなくなる(2015/12/24)

2018年3月21日 (水)

【補稿】あなたのコスト、いまいくら?-信託報酬の引き下げを求めるココロ

【3月20日終値ベース運用状況速報】

■投資元本(待機資金含む)

145,000千円

■評価損益(分配金・確定損益・税還付込み)

48,560千円

■損益率

33.5%

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(コスト、コストとうるさくてすみませんが)

「インデックス投資家はコスト、コストとうるさい。」
「コストを上回るリターンを出せばよいだけ。アクティブ運用ではそれが可能。」

このような声を、無数のブログ他SNSで拝見してきました。ここではなぜコストにこだわるのか。当ブログに御来訪される聡明なる個人投資家諸氏にとってはいわずものがなのテーゼばかりですが、以下にあげておきます。

■コスト抜きには物事は考えられない

世の中、コスト抜きに成り立つものなど何一つありません。言い換えればビジネスの世界ではコスト度外視であれば、どんな商品・サービスでも提供が可能です。

事業者はいかにコストを抑えて採算を確保するか、それと資金ショートを回避するか、この2つばかり考えているといっても過言ではありません。

新しいビジネスを構築するときには、先ず発想とスキームを企画したあと、それからはコスト、その次にコスト、最後までコストです。

この記事をご覧の方々の中にはバリバリ働く社会人の方も多いことでしょうが、コストのことを考えない日は一日足りとてないことでしょう。

また一見、コストとは縁が薄そうなスポーツ選手やNPO団体等諸々も、コストについての手当てを考えないことはありません。

こうした中で、とりわけガソリンや定期預金と同じく、多くの企業が同質的な商品を提供するインデックス投信の競合においてはコストが勝負を決めることは明白ですし、顧客も低コストを求めます。

コストに甘い姿勢をもつ相手に対して、WATANKOの反応はこうです。

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■お金を増やすことが目的

WATANKOがインデックスファンドを買うのは、お金を増やすことが目的です。企業を応援したいとか、社会貢献したいとか、カリスマ社長の○○の考えに賛同するとかは全くの目的外であります。

お金を増やすための商品を購入・保有するにあたり、それと相反するコストはできるだけ抑えるべきです。コストは目的に対して真逆の存在です。

ああ、もうここでわざわざ書かなくても皆さん、十二分にご存知ですよね。

もう今回の記事はこれで終わりにしようかと思いましたが、続けます。

■インデックスファンドは労働集約型サービスではない

インデックスファンドは、従業員が顧客一人一人に対して、個別に労働を提供して成り立たせるという類のサービスではありません。

もしもそのような労働集約型サービスであれば、日本人が1時間働くと一体どれくらいコストがかかるかをわかっている社会人なら、信託報酬を「3分の1に、半分にカットしろ」「継続的に引き下げ続けろ」などとは言いません。

労働集約型サービスにおいてそんなことを要求する人は、モノの値段がわかっていない御仁であります。

インデックスファンドのような金融用品は、その製造と提供において労働集約型なサービスではありません。雑な言い方ですが金融商品を提供するITシステムを構築して稼働させるだけです。

ITシステムという資本を使った商売ですので、収益を上げるためには資本の回転率を上げる、すなわちどんどん稼働させることです。

稼働を高めるためには取扱量を増やすことが必要であり、その資本をつかって提供する商品・サービスが他社のそれと比べて同質的な特徴しか持ち得ないのであれば、あとは提供する際のコストが販売、採算両面での勝負になります。

インデックスファンドのコストが引き下がって、労働単価が減り生活が苦しくなって自殺者が発生したというニュースは、WATANKOはこれまで聞いたいことがありませんし、これからも聞くことはないでしょう。

WATANKOは、ビジネス目線で上記のような構造が透けてみえるので、安心して万年「インデックスファンドのコストを引き下げてほしい。」と、世界の片隅のこの駄ブログで叫んでいます。

(あとがきにかえて)

前回の記事にて記しましたが、WATANKOは資産運用に関して現在、年間で資産残高比0.33%、500千円近いコストを負担しています。

おそらく10年後には現在の2倍くらいまで運用残高が増える見通しなので、信託報酬の水準は現行のままであれば、年間コストは1,000千円前後にまで到達するでしょう。

金額としては少なくない金額ですが、比率でみると世の中にある様々な手数料の料率とくらべて、まあまあリーズナブルな水準かと捉えています。

それであっても、より低コストなインデックスファンドが引き続き登場してくれることを期待しています。

それを提供する金融機関に対して、少なくともWATANKOの今後10年間の投資資金が流れていくわけでありますから、各社の頑張りに期待しております。


2018年3月19日 (月)

あなたのコスト、いまいくら?-自分の資産運用のコストを「見える化」してみる@2018

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(あなたのコスト、いまいくら?)


毎月、毎年と積み立て投資を続けていけばいくほど、資産残高は通常積み上がっていきますが、一方で個別株と違ってファンドの場合、信託報酬などの維持コストもまた積み上がってきます。

コツコツと積み立て投資をされている皆さんは、ご自身の資産運用のコスト(負担しているファンドの維持費用の総額)をどれだけ把握しているでしょうか。

WATANKOは資産残高が1億円に近づくあたりから、この資産運用のコストが気になり始めてきたので、定期的に確認しています。

前回の関連記事です。

自分の資産運用のコストを「見える化」してみる@2017(2017/3/13)

前回記事時点(2017年3月)で、2年後にまた検証する旨を書いていますが、昨年VTIを多額購入したこともあり、資産運用のコストがどう変わってきたのか気になるので、この度確認してみました。

まず前回、2017年3月時点のコストのおさらいです。

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続いて今回、2018年3月時点のコストです。

コストデータの主な参照元としては、前回同様に相互リンクいただいています、ますい画伯さんのブログ記事を採用させていただきました。(ますい画伯さん、ありがとうございます。)

参照記事

ますい画伯とインデックス投資?
主要インデックスファンド一覧

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さて集計の結果、149百万円を運用するコストは月額41千円、年額にして494千円と判明しました。

これは1年前と比べると、資産残高は6割近くUPしているのにもかかわらず、一方でコストは2割強にとどまっています。

ここまでコストセーブが効いている理由としては、昨夏購入し、現在ポートフォリオの4分の1を占めるVTIが経費率0.04%と破格の低コストであることの寄与が大きいためです。

先進国株式だけのコスト比率をみると、前回の0.5%から今回0.26%を大幅に低コストになっています。

やはり海外ETFの低コストは依然として無視できない魅力です。運用資産の残高が多くなればなるほど恩恵は大きいです。

余談ですが、投資対象となる海外ETFのコストに加えて0.12%(税抜)ものマージンをとる楽天・バンガード・ファンドに対してはなかなか食指が湧いてきません。

【ご参考】eMAXIS Slim先進国株式インデックスの信託報酬は0.1095%(税抜)です!

なお現在の資産運用残高を全て実質コスト1.62%(税込)のアクティブファンドでもって運用した場合、年間の資産運用コストは約2,500千円にもおよびます!

前回までは1,500千円程度であり、「軽自動車が買える水準」と揶揄していましたが、今回はアップグレードして「普通車が買える水準」と指摘しておきましょう。

◆◆◆あなたの資産運用のコスト、いまいくらでしょうか?◆◆◆

普段支払っている様々な生活固定費と比較してみると面白いかもしれませんね。

(あとがきにかえて)

海外ETFは確かに低コストですが、定額投資が行えない、分配金の自動再投資ができないなど長期投資のビークルとして使いにくい一面があることも頭に隅に入れておくべきであることは言うまでもありません。

2018年2月12日 (月)

コア・サテライト戦略、あなたの捉え方はいかが

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(わたしなら、こう考えるわ)

個人投資家が自分のポートフォリオを組成する際の考え方のひとつにコア・サテライト戦略があります。

参照サイト
投信資料館
コア・サテライト戦略とは?

コア・サテライト戦略の一般的な定義は上記サイトから引用すると次のとおりです。

コア・サテライト戦略とは、資産運用の手法の一つです。ポートフォリオ(運用資産全体)を中核(コア)となる部分と、非中核(サテライト)部分に分けて構築する方法です。

例えば、コア部分では低コストで広範に分散投資されたインデックスファンドを利用し、サテライト部分では、アクティブ運用型の商品や個別銘柄などを活用します。そうすることで、コア部分で市場平均程度のリターンを確保しつつも、サテライト部分で市場平均を上回るリターンの獲得を目指し、ポートフォリオ全体としても、リスクとコストを抑えながら、市場平均に勝つ可能性を追求することが可能であると言われています。

この駄ブログに御来訪される聡明なる個人投資家の皆さんにとっては、今さら特段の解説が必要な言葉ではありますまい。

ところが資産運用を一定年数続けてきた個人投資家の中には、コア・サテライトの捉え方についてユニークな面をもつ方もいますので、ここに紹介致します。

■その1:“リバース”コア・サテライト戦略

参照記事
インデックス投資で億万長者
世間で流布されている「コア・サテライト戦略」は間違っている

相互リンクいただいているAKIさんの上記記事によるとコア・サテライト戦略の捉え方は以下です。

・コアに「ハイリスク」、サテライトに「ローリスク」を据える

・期待リターンの高いものをコアで運用しましょう。でも、コアはハイリスクだから、抑えとしてサテライトでローリスク運用をして、安定性を持たせよう。

つまり一般的に言われているコアとサテライトに対して、正反対を唱えています。

上記の場合、コアとサテライトの比率は当然ながらコアの方が大きいため、通常のコア・サテライト戦略よりもリスクをとったものです。(サテライトの方の比率が高ければ、言葉が入れ替わっているだけで、それはすなわち通常のコア・サテライト戦略と同義になってしまいます。)WATANKOはこれを勝手に“リバース”コア・サテライト戦略と名付けてみましたが、このときには一体どんなポートフォリオが思いつくのでしょうか。

もしもこの駄ブログ記事を読まれた個人投資家の方々の中に、この“リバース”コア・サテライト戦略を採られている方がいらしたら、組成しているポートフォリオをご紹介ください。

■その2:サテライト戦略はサテライト戦略の愚かさから投資家を守るために存在する

参照記事
iシェアーズMSCIロシア・キャップトETF太郎のETF投資
ぼくには確信を持って言えるリターンを改善するための3つの提言がある ①サテライト戦略の真の意味に気づけ ②株価を確認するな ③アイディアを思いついてすぐ売買をやめろ

上述のAKIさんのブログ記事で引用されていた個人投資家のiシェアーズMSCIロシア・キャップトETF太郎さん(御芳名が長いので、以降、ETF太郎さんとお呼びします。)のブログ記事です。

この記事におけるコア・サテライト戦略の捉え方は次のとおりです。

・リターン最大化が目指せるのがサテライト部分ならコア部分など持たずにサテライト戦略100%にすればよろしい。

・結局コア部分になる世界分散された低コスト株式インデックスのリターンを長期で上回るのはほとんどの人にはできないのです。

・なのでとても優秀な株式インデックス投資のリターンを個人投資家の愚かな行動から守らなければならない。

・そこで推奨されているのがコアサテライトというわけです。

・どうせ負けるけどこいつら絶対自分の判断で変な投資先でギャンブルしたがるだろうな。
と考案者たちが気を使ってこいつら馬鹿だと思ってることを悟られぬようかつ満足度を上げるように作られた優しい陰謀なのです。

つまりはETF太郎さんによると、資産運用はインデックス投資をコアとしてやっていれば十分だが、個人投資家が余計なアクティブ運用をメインに据えたりすることがないように、脇役というかガス抜きとしてサテライトなる枠を設けて好きにさせる仕掛けがコア・サテライト戦略というわけです。

これもETF太郎さんが5年間の投資経験から身をもって実感したものだということですがコア・サテライト戦略についてのひとつの面白い見方であります。

というかサテライト戦略をバッサリ切っている印象すら感じて、WATANKOは清々しく感じるくらいです。

なおコア・サテライト戦略の捉え方について、WATANKOはETF太郎さんに近い考え方を持っております。

投資でワクワクドキドキとスリルと感動を味わいたい方や、一発当ててやろうという勝負師ではなく、リスクをきちんとコントロールしつつ、手間をかけずに地道に資産形成していきたい市井の個人投資家にとって、コア・サテライト戦略を選ぶ意義はほとんどありません。

関連記事
コア・サテライト戦略-市井の個人投資家にはサテライト投資にまわすお金など1円もありません【Refrain 2015】(2015/11/6)

おりしも只今現在、相場が乱高下するなかで、前回記事でリスクや分散投資について再確認しようと唱えましたが、その延長線上として紳士・淑女の皆様におかれましてはコア・サテライト戦略について、ご自身の中でどのように咀嚼されているのでしょうか。

2018年2月10日 (土)

2週間で12百万円が減っても投資はもちろん続けます

【2月7日終値ベース運用状況速報】

■投資元本(待機資金含む)

145,000千円

■評価損益(分配金・確定損益・税還付込み)

47,700千円

■損益率

32.9%

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(運用資産が減るのは想定内です)

今週は米株急落を発端に再び世界同時株安が進みました。日本市場もほぼ全面安となりました。個人投資家の多くは、たとえ世界分投資を行っていたとしてもダメージをくらったことでしょう。

▼運用資産は12百万円減りました

WATANKOの場合、1月26日時点で205,289千円あった運用資産(1月27日ブログ記事冒頭で掲示)が、ちょうど2週間で192,700千円と12,589千円、評価益ベースで比較すると2割強がなくなりました。

12,589千円とは、スーパーカーでいえばあのポルシェ911カレラの新車が買える金額であります。

★投資の世界にあって常勝はない

WATANKOは今回、運用資産の少なくない金額を減らしましたが全く心配はしておりません。WATANKOの資産運用のビークルは投資信託であり、その利益の期待は標準偏差の上に成り立っています。そのため運用資産の下落は上昇と表裏一体であり、常にワンサイド(常勝)というわけにはいきません。運用資産が12,589千円減ったということは12,589千円が増えたという事と同義なのであります。

参照記事

All About マネー
投資信託のリスクは標準偏差でわかる!

価格変動リスクがある商品を購入・保有しているのに、このような事態を一時的にせよ受け入れることができない個人であるならば、一方で運用資産の増加を期待する資格もまた持ちえません。

何事も不確実な投資の世界にあって常勝はありません。

とかく損失を抱えた時には忘れがちになる上述の投資の法則を胸に刻んでおきたいものです。

さらに助言を加えるとすれば、個人投資家は余裕資金を用いてリスク資産を運用している以上、慌てて評価損または目減りした利益を確定する必要も義理も道理もありません。ゆっくりと市場の回復を待てばよいのです。

関連記事

個人投資家は投資のゲームセットを自分で決められる【Refrain 2014】(2014/11/27)

ただし特定の銘柄に集中投資を行っている個人投資家であれば、保有しているリスク資産が今回の下落からいつ立ち直れるか全く目途が立たないという事態になるかもしれません。その上での判断として損切りを選ぶ場合、それは分散投資をしなかったために支払う手痛い授業料です。

今回の相場下落はリスクとは何か、分散投資とは何か、自分自身がこれらをどこまで理解し、信じているのか。それを再確認するリトマス試験紙でありましょう。

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